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健康経営

健康宣言

健康宣言

「トラスコ中山株式会社は、日本のモノづくりを応援する企業として、人や社会のお役に立つことを志としています。今後も、事業を通して、製造現場、作業現場や取引先の環境負荷軽減のお役に立つとともに、社員が長く安心して働き続けられるための企業を目指し、社員の健康づくりを推進します。」

健康経営に取り組む目的

トラスコ中山は、「我々は、企業活動を通じて社会に貢献することを使命とし、縁ある人々の幸福(しあわせ)を実現する」ことを企業理念としています。「がんばれ!!日本のモノづくり」を企業メッセージとし、日本の製造業の発展のために、事業を続けています。「必要なときに」「必要なモノを」「必要なだけ」商品をお届けする即納体制の構築や利便性の高いサービスを拡大することで、製造現場、作業現場や取引先の環境負荷の軽減(労力削減、生産効率)に繋げてきました。
今後も事業を通じて社会の環境負荷軽減のお役に立つとともに、当社自身が健康経営を進めることで、社員の活力向上、生産性向上など組織の活性化を生み出し、よりよいサービスの提供や企業の成長に繋がるものと考えております。

健康経営に取り組む目的

健康経営戦略マップ

健康経営で解決したい課題を明確にし、そこに至るプロセスを可視化します。
指標を経年でとらえ、取り組みを具現化することで、PDCAサイクルを効果的に回します。

具体的な取り組み

心身の健康を維持し安心して仕事に打ち込める環境を目指して、社内にヘルスケア課を設置しています。
東京本社、大阪本社には保健師が常駐しており、健康に関する相談窓口となっています。
また、東京本社、大阪本社、物流センター内には、体調の優れない従業員のために保健室を完備しています。

定期健康診断

定期健康診断

人間ドック又はミニドックを実施。被扶養配偶者への費用補助も行なっています。

  • 受診率100%を維持・2次検査受診率の向上

メンタルヘルス

メンタルヘルス

産業保健スタッフ(産業医、保健師)を中心に、メンタルヘルスへの取組みも強化しています。

  • ストレスチェック受検率100%を維持
  • 組織診断結果を職場環境改善に役立てる
  • セルフケア、ラインケア研修によるメンタルヘルス教育
  • 社外相談窓口の設置
  • エンゲージメントサーベイの実施
  • エンゲージメントサーベイの結果に基づき、各事業所でアクションプラン作成・実行

たばこのない環境

トラスコ中山禁煙ポリシー

トラスコ中山 
禁煙ポリシー

トラスコ中山は、企業の責任として社員に安全で健康な職場を提供し、活力ある企業活動を継続することで、社会の発展に貢献する。

禁煙推進企業として、役員、執行役員、部長の禁煙だけでなく、責任者、責任者候補、入社を希望する社員にも禁煙を義務付けるなど、禁煙を推進する取り組みを実施しています。

  • 禁煙に対する支援
  • 全社非喫煙率:85.5%(責任者非喫煙率100%)

健康に対する意識改革

東京本社・大阪本社に保健師が常駐
東京本社・大阪本社に保健師が常駐

長く安心して働き続けるために、自らの健康に関心を持ち、従業員一人一人が健康の保持増進を図ることを目指します。

  • 健康情報の発信
  • トラスコ中山健康保険組合と連携した健康促進、重症化予防体制の構築

傷病治療と仕事の両立支援

厚生労働省「治療と仕事の両立支援」のイメージキャラクター「ちりょうさ」
厚生労働省「治療と仕事の両立支援」のイメージキャラクター「ちりょうさ」

働く意欲のある従業員が、疾患を抱えながら働ける環境を整えています。

  • 両立支援制度(積立有給休暇、時間有給休暇、時短勤務、時差出勤)
  • 復職支援制度(時短勤務、時差出勤)

トラスコ中山健康保険組合

トラスコ中山健康保険組合 事務局メンバー
トラスコ中山健康保険組合 事務局メンバー

人生を預かる企業として、社員・家族の健康に責任を持ちたいという想いから、2019年4月より、当社単独の健康保険組合であるトラスコ中山健康保険組合を東京本社内に設立しました。
設立によって、当社独自の保健事業をより充実させることが可能となります。
社員が長く安心して働き続けられるよう、当社に合った取組みを進めていきます。

自社単独の健康保険組合のメリット

オリジナル保険証(見本)
オリジナル保険証(見本)
  • スムーズな意思決定が可能
    《支給開始》
    特定不妊治療費補助支給(上限5万円1子につき6回まで)
    禁煙外来補助支給(上限2万円)
    HPV検査補助支給
    PSA検査補助支給
  • レセプトの分析等により、当社の特徴にあわせた対策が可能
  • 社員だけでなく、家族への疾病予防も実施しやすくなる
  • 将来的には、保険料の引き下げも可能
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