トラスコには、
免震構造の倉庫 がある。

1995年１月17日に阪神・淡路大震災が発生。可能な限り、お客様へ商品をお届けする。

未曽有の規模の都市直下型地震が1995年１月に発生。家屋はもちろん阪神高速なども倒壊し、関西の交通網は壊滅的な被害を受けました。

当時について、プラネット大阪の社員から次のような話を聞いたことがあります。
災害発生直後、現場のトラスコ社員が、必要なプロツール（工場用副資材）を災害復旧に役立てていただこうと配達に出たものの、一般道にも通行止めが多く、お客様のもとへ納品できない状況が数日間続いたそうです。幸いにもプラネット大阪では棚の倒壊などはなかったものの、商品が棚から落下し、元の状態に戻すまでに2日を要したといいます。また、被害が甚大であったエリアの一つである兵庫区には当時神戸営業所があり、その支援にも懸命にあたっていたと聞いています。 特に神戸営業所の被災状況は深刻で、プラネット大阪から物資を届ける対応も行われたものの、神戸方面へ向かう道路が寸断されており、商品や物資を届けるのに大変苦労したそうです。

免震装置の導入。見学会を通して、お客様に安心していただく。

さらに、2011年3月に東日本大震災が発生。宮城県仙台市にある物流センター「プラネット東北」には必要とされる商品の在庫があり、欲しい方が多くいるのにも関わらず、商品が床に散乱した状態のため、供給ができず悔しい経験をしました。

この震災をきっかけに、それ以降に新設した５か所の物流センター「プラネット大阪」「プラネット埼玉」「プラネット南関東」「プラネット愛知」「HC東日本物流センター」と東京本社の計６か所に免震装置を導入し、災害時でも供給を止めないための仕組みづくりを進めています。「免震構造によって揺れが伝わりにくく、商品の落下を防げることは、一番必要な時に必要なものを必要とする方にお届けできるという意味で、大変有意義な施策だと思います。」（角田課長）

「お客様にも免震構造の説明を行っています。実際に構造が見える地下などをご覧いただき、安心して注文できるといった声も頂いています。」（角田課長）

東日本大震災当時の物流センター「プラネット東北」の様子

豊富な在庫と物流基盤で供給責任を果たす。

トラスコ中山は「人や社会のお役に立ててこそ 事業であり、企業である」というこころざしのもと、発電機やビニールシートをはじめとする災害時復興支援物資21,800アイテムを独自に設定、常時在庫し、そのうち118アイテムはBCP対応強化品として、災害時の急激な需要に備えて通常の在庫より多い６カ月分以上を保有するようにしています。また、万が一供給ルートが寸断された場合でも、全国に28か所の物流センターを保有していることから、他拠点よりフォローできる体制を構築しています。加えて、現在36の自治体（11都道府県、25市町村区）と災害復興協定を締結・合意。令和７年（2025）４月１日には「BCP対応推進課」を新設し、災害時復興支援物資の在庫アイテム拡大や在庫の積み増しを進め、今後さらに、自治体や大手企業様との協定締結を拡大していくことにより、災害時でもお役に立てる企業づくりを進めてまいります。

災害時に必要とされる備蓄品